発達障がいのある人々は英語で "People with special needs" と呼ばれます。
私は、障がいを持つ子供たちの未来には、これまでにない多くの選択肢が広がっていくべきだと考えています。
過去や前例に囚われた考え方では、進歩は望めません。
社会が進化し、職業が次々に変化する中で、職業や職域、新しいスキルを創造することがますます重要になっています。
同時に、発達障がいのある児童生徒の数は年々増加傾向にあるにも関わらず、学校での教育選択肢が本当に多様化しているのでしょうか？
これからどのように発展すべきなのか、その点について述べていきます。
平成に入り、特別支援教育は大きく前進しました。
小中学校でのアセスメントの実施、特別支援教育コーディネーターの配置、校内委員会の開催、個別支援計画の実施・巡回指導などが広まりました。
特に通級指導教育（個別の障がいに応じた特別な指導）は増加傾向にあります。
国内でも障がい者の周辺環境の整備や見直しは進んでおり、障がい者に対する就業支援制度などが整備されています。
小中学校の通常学級に在籍する障がいを持つ生徒の割合は増加しており、高校でも特別な支援が必要な生徒は多いと言えるでしょう。
しかし、学校卒業後の進学選択肢は限られており、その中には発達障がい者向けの高等部がないため、発達障がいのある生徒は他の障がいを持つ生徒と一緒に通うことになります。
特別支援学校は基本的に基礎教科よりも職業訓練に重点を置いており、福祉ニーズを満たす職業訓練所としての役割が強いです。
しかし、発達障がいのある生徒の中には、中学時代に不登校経験を持つ者も多く、
「義務教育段階の未学習部分を学び直したい」「高校の教育課程に準拠した学習をしたい」
という希望を持つ生徒も多くいます。
実際はこういった生徒への適切な受け皿が必要ですが、現状では不足していると言えます。
障がいを持つ生徒の多様な教育選択肢を提供することが、将来の社会での彼らの成功につながるのは間違いありません。
私たちは、彼らの個性と能力を尊重し、社会全体でサポートする仕組みを構築する必要があるのです。 「教育新聞」記事より抜粋
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